テレワークのメリット・デメリット

新型コロナウイルスの感染拡大により、新しい働き方として、多くの企業でテレワークが導入されてきました。

テレワークは、「tele = 離れた所」で「Work＝働く」を組み合わせた造語で、オフィスから離れた場所で働く勤務形態を指します。オフィス以外の場所で就業する柔軟な働き方といえます。

テレワークのメリットやデメリットについてみていきましょう。
現在、取り入れておられない企業様も、参考にしてみてください。

社内で働く従業員が少なくなるため、従来よりもオフィススペースを縮小でき、固定費や光熱費などの節約に繋がります。

また、オフィス以外での就業が促進され、社員が出社しなくてよいので、通勤定期代などの交通費を減らせます。

お客様を訪問して商談を行う従来の営業スタイルでは、移動に時間が取られてしまいますが、テレワークで多く使われるWeb会議や商談ツールを利用して、「オンライン商談化」することで、移動時間を減らし営業効率の向上が期待できます。

移動時間が減ることで、商談できる件数も増え効率アップです。

「育児と仕事」や、「介護と仕事」を両立をしたい社員にとって、テレワークは仕事を続けることができ、非常に魅力的な働き方になります。

また、就労意欲があっても障がいなどで通勤が困難な方や、能力やスキルがある人でも働きに行けない環境の方たちにも、即戦力として働いてもらえる良い機会になります。

以上のことから、テレワークを導入することは企業側にとってメリットと言えるでしょう。
社員の働き方に対する満足度や企業のイメージアップにもつながります。
そして、離職率の低下による採用コストの削減などのメリットを得ることができます。

オフィス内では、書類やデータ、システムなどすべて組織のセキュリティ施策のもとで管理されています。
ですから、テレワークの環境を構築することは、非常に重要です。適切なセキュリティ対策を行い、従業員のセキュリティ意識も高める必要があります。

自宅・公共ネットワークのセキュリティに不備がある場合、情報の漏えいリスクにも注意が必要となります。

テレワークの場合、労働実態が把握しにくく勤怠管理が難しい点があります。従業員がどれだけの時間働いたのか、どういった業務を行ったのかを、どう管理していくのかルール決めや、管理のシステムについて検討しておく必要があります。

また、出社していた頃のように実際に顔を合わせ、お互いの状況を交換しあえる場所がないと、業務やタスクの進捗管理が難しく感じるでしょう。ですから、コミュニケーションツールを活用した作業報告などが重要になります。
気軽にできるチャットツールや社内SNSの活用もおすすめです。

テレワークのメリット・デメリットをいくつか挙げました。実際に取り組んでみると出てくる問題点もあるかもしれません。

まずは、テレワークを導入する前に必要最低限なルール決めをし、必要ならばシステムを取り入れて、テレワークをうまく活用していきましょう。

企業側と従業員、双方のメリットとなる働き方を目指し、経営に取り入れていくことで事業の活性化につながります。

2021年9月27日